バーチャルオフィスを契約するメリット
１.サービス対費用が安価である
バーチャルオフィスのメリットは、なんといっても
サービス対費用が安価であること。
社会的に信頼性のある住所を利用でき、セキュリティ面も安全、法人登記も出来、会議室等のスペースのサービス等が、月額1,000～10,000円程度で利用できます。
都内の一等地の住所にオフィスを構えるには時間もコストもかかりますが、バーチャルオフィスは手続きも簡単な為、思い立ったら即日行動出来るのも魅力ですね。
特にバーチャルオフィス『NAWABARI』は業界最安値の980円～の料金で、Myページや法人登記、03電話番号の貸出など、様々なサービスを利用することが可能です。
2.都内の有名な住所を利用できる
大都市の住所は、ブランディングに役立ちます。しかし知名度の高い街は土地代も高騰していることから、事務所を借りるには多額の費用が必要です。
住所をレンタルできるバーチャルオフィスの中には、大阪や銀座など、都市の一等地の住所を提供しているところもあります。
名刺やホームページに書かれている住所が、地価も高くハイブランドのエリアであれば、顧客も安心できるでしょう。
会社の住所は、仕事相手から得る信頼度を左右する存在です。
バーチャルオフィスを活用することで、土地にかかる費用を削減しながら住所による信頼を得られます。
3.自宅住所の登記をバーチャルオフィスで回避できる
会社の登記住所を自宅で登録するのは避けたいと考える方も多いかと思います。
自宅に自分以外の家族が住んでいる場合はなおさら、住所を公に晒すのは避けたほうが良いでしょう。
バーチャルオフィスを活用することで、自宅の住所を使わずに登記できるため、自分自身や家族のプラバシーを守れます。
家族や自分を危険から守ることにも、バーチャルオフィスは役立つ存在です。
【契約する前に知っておこう！】バーチャルオフィスのデメリット
バーチャルオフィスはメリットも多いですが、当然デメリットも存在します。デメリットの内容は、以下の通りです。
- １. 他の利用者と住所が被ってしまう
- ２. 作業スペースを用意する必要がある
- ３. 業種によっては利用できない場合がある
実際のそのデメリットが自身にとって重要かどうかを考えてからバーチャルオフィスを契約するかどうかを決めましょう。
１. 他の利用者と住所が被ってしまう
バーチャルオフィスはレンタルオフィス等と同様に同じ住所を複数の契約者で共有します。
そのため顧客が住所を検索した場合、他社の情報もヒットしてしまうため不審に思われてしまう可能性があります。
ですが、レンタルオフィスやバーチャルオフィスが常識になりつつあるため、この心配は日に日に不要になってきていると言えます。
その心配よりも、初期費用やランニングコストの削減など起業のハードルを大幅に下げることができるメリットの方がはるかに大きいでしょう。
２. 作業スペースを用意する必要がある
バーチャルオフィスはその名の通り、仮想のオフィスなので住所自体は使用することができますが、物理的な作業スペースはないです。
そのため、自宅やワーキングスペースの契約が必要になる場合があり、物理オフィスを契約するまでではありませんが、結果的に費用がかかってしまう可能性があります。
ただし、流行り病の影響もあり様々な企業がテレワークを推進しているため、多くの方が既に作業スペースを確保している、もしくは確保できる状態にあるでしょう。
業種によっては広い作業スペースが必要になる場合もあるため、自身に必要なスペースや確保可能なスペースと相談して、後悔をしない選択肢を選びましょう。
３. 業種によっては利用できない場合がある
バーチャルオフィスは物理的なオフィスを持たず住所のみレンタルするサービスです。
そのため、店舗を持つことが義務付けられている士業などの業種はバーチャルオフィスを利用できません。
主にバーチャルオフィスを利用することが難しい可能性が高い業種は以下の通りです。
- 人材派遣業
- 有料職業紹介業
- 士業（弁護士や税理士等）
- 建設業
- 廃棄物処理業
- 不動産業
- 探偵業
- 風俗営業
- 金融商品取引業 等
※詳しくは関係省庁にご確認下さい
東京都内でおすすめの格安バーチャルオフィスについてご紹介
ではさっそく、東京都内でおすすめの格安バーチャルオフィスについてご紹介していきます。
①GMOオフィスサービス
郵送物などの通知をLINEで受け取れる
おすすめバーチャルオフィス
ポイント①4つの料金プランから自分に合うものを選択可能
GMOオフィスサービスのプランはシンプルです。660円〜2,750円までの4プランの中で、自身のニーズに合った内容を選択できます。
ポイント②東京都内はもちろん、大阪や名古屋などの住所を選択できる
GMOオフィスサービスが貸し出す住所は、都内の場合は一等地の4か所です。そのほかにも、大阪や名古屋など東京都以外の大きな都市の住所も、貸し出しができます。
ポイント③郵送物の通知をLINEで受け取れる
郵便物が届いた際は、LINEで通知が送られてきます。郵便物が届いているかどうか、わざわざオフィスに確認をする必要がないため、忙しい人にとって重宝するサービスです。
②NAWABARI
EC業者やインフルエンサーが選ぶPマーク取得のバーチャルオフィス
ポイント① 業界最安値なのに屋号追加無料で標準サービスが充実
NAWABARIは月額1100円〜という業界最安値水準の価格ですが、
会員ページ、03電話番号の貸出、法人登記が可能、銀行口座開設紹介なども標準サービスとして付いているのが嬉しいところです。
また、通常バーチャルオフィスでは屋号を追加する際は、数千円の手数料がかかり複数のショップを運営している方からすると大変うれしいサービスですね。
NAWABARIは、特商法への記載用に
住所だけでなく電話番号も借りたい場合や、
費用をなるべく抑えたいが充実したサービスを受けたいという方にオススメなバーチャルオフィスです。
ポイント② 業界唯一のPマーク取得企業
BASEや17LIVE、Campfireをはじめとした多くのプラットフォームへサービスを提供しており、
業界唯一のPマーク取得企業です。
NAWABARIは、
EC事業者やインフルエンサーに特に選ばれているサービスとなっています。
ポイント③ 郵便物を写真で確認
会員ページの郵便物確認ページでは、
届いた荷物を写真で確認することができるため、一目で必要な郵便物と不要な郵便物を判断することができます。
住所を公開すると、数々のチラシ等広告の郵便物が届きます。
通常のバーチャルオフィスでは写真で見ることはできず、メール文で郵便物到着の連絡を受けるため実際に必要な郵便物かどうかわからず、全て転送してみたらほとんどがチラシだったということがよくあります。
NAWABARIでは写真で見れるため、
無駄に転送料金がかかってしまうことがなくなり実際にかかる費用を削減することが可能です。
また、そのページは
スマホからもアクセスすることができ、同ページから
転送・破棄の指示も可能なため、外出中でも通知をみてスマホから転送の指示をすることが可能です。③レゾナンス｜東京の一等地を格安で利用できるおすすめバーチャルオフィス
ポイント①東京一等地が選べる
レゾナンスのバーチャルオフィスは、「港区浜松町本店」「銀座店」「渋谷店」「新宿店」という都内でも有数のオフィス街の住所をレンタルできます。
もちろん法人登記も可能です。
ポイント②電話転送サービス
レゾナンスのバーチャルオフィスは、03電話番号（転送電話）も格安でレンタルできるプランも。電話を秘書が代行するプランもあります。
ポイント③貸し会議室
レゾナンスでは、一等地有数のオフィス街で駅から徒歩5分の会議室を1時間1,100円から借りることができます。
会議室は内装も整っており、急なお客様や打ち合わせの多い方にオススメです。
④METSバーチャルオフィス
希少な自社ビル直営のおすすめバーチャルオフィス
ポイント①新宿で最安値
METSバーチャルオフィスは、新宿区で最安のバーチャルオフィスです。
郵便物の受け取りや法人登記が不要な方には、「新宿区新宿５～」の住所が月額880円（税込）で利用できるプランも用意されています。
ポイント②自社ビル直営
自社ビル直営なので急に閉鎖する心配は少ないので安心です。
ポイント③貸し会議室あり
METSバーチャルオフィスは、貸し会議室も特別価格で利用することができます。
住所レンタルだけでなく、会議室のレンタルもまれに必要、といった方におすすめのオフィスです。
⑤ワンストップビジネスセンター｜3つのプランから選べるおすすめバーチャルオフィス
ポイント①全国展開
ワンストップビジネスセンターは、全国展開をしているバーチャルオフィスです。
池袋や銀座、青山などの東京都内の一等地をはじめ、大阪・仙台・福岡などにも店舗を構えているため、全国を飛び回るビジネスの方には特におすすめ。
ポイント②自分に合ったプランが選べる
料金体系が「エコノミー」「ビジネス」「プレミアム」と3つに分かれているため、自分に向いているプランが分かりやすいのもポイント。
ただ全国展開しているだけあって、料金は全体的に高めに設定されているようです。
そのため、店舗数を重視させれる方におすすめのバーチャルオフィスです。
バーチャルオフィスの基本的なサービス
バーチャルオフィスは運営する会社によって提供するサービス内容が異なります。しかし次の3つは、ほとんどのバーチャルサービスで実施している、基本的なサービス内容です。
- レンタルアドレス（住所貸し）
- 03電話番号の貸出サービス
- 郵便物の受取代行・転送サービス
それぞれの内容について、詳しく解説します。
レンタルアドレス（住所貸し）
まずはバーチャルオフィスのメインサービス住所貸しです。
通常、都心にオフィスを構えるとなると敷金礼金やインフラ整備などに100万～200万円の費用や、オフィス選びや電話回線の設置など多くのコストがかかります。
しかし、バーチャルオフィス月々1000円程度でビジネス利用できる都内一等地の住所が、てお申込みから契約まで基本的に1週間以内に完結します。
バーチャルのオフィスなので、作業スペースは自身で用意する必要がありますが、それを差し引いても費用と時間を考えるとかなりお得で便利なサービスといえるでしょう。
03電話番号の貸出サービス
続いては電話番号の貸出サービスです、住所貸しでも触れましたが電話回線を設置するには工事が必要だったりランニングコストも高かったりと費用も時間もかかってしまいます。
しかしバーチャルオフィスでは基本のプランに電話番号の貸出が付いて場合が多く、費用も時間もカットすることが可能です。
ただし、基本プランに付随した電話番号は住所同様に契約者全体で共有の場合が多く、対外的に公開をする目的で実際に応対はできないことがほとんどなので注意しましょう。
電話窓口を設けたい方は、オプションの電話転送や電話代行サービスを契約するとよいでしょう。
郵便物の受取代行・転送サービス
住所を借りるとなると、外部にはその住所を公開するわけですから、当然郵便物はそのレンタルした住所に送られることになります。
中には広告のチラシなど不要なものもあるでしょうが、差し戻しになった商品や重要な書類などもあるため、代理で受け取ってもらい自身の手元に転送をしてもらう必要があります。
そんな時に役立つのが、この郵便物受取代行・転送サービスです。
サービス内容はどの業者も大きく変化はありませんが、Myページで郵便物が写真で見れたり、転送の頻度が都度、週一、月一と異なる点もあります。
オプションサービス
- 会議室貸出サービス
- 来客対応サービス
- 電話転送・代行サービス
- FAX転送サービス
- 銀行口座開設紹介サービス
- 会社設立代行サービス
- 士業（税理士、司法書士等）紹介サービス
以上がバーチャルオフィスで受け取ることができるサービスになります。
これらのサービスが月数千円で受けることができますが、その分落とし穴もあるのです。
おすすめなバーチャルオフィスの選び方！ポイント6選
バーチャルオフィス選びで失敗しないために、選び方のポイントを押さえるようにしましょう。
バーチャルオフィスのポイントとは、次の6点です。
- １.住所・立地は都心一等地か？
- ２. 登記はできるか？
- 3. 郵便物の転送頻度は適切か？
- 4. 初期費用や更新料・保証金はかかるか？
- 5. 最低契約期間はあるか？
- 6. 運営会社が信用できるかどうか
それぞれの内容について、見てみましょう。
１. 住所・立地は都心一等地か？
相手の信頼を得るためにも、立地は重要です。バーチャルオフィスは少ない費用で「都心の一等地の住所」を取得することができます。
また、貸会議室で打ち合わせをすることが頻繁にある場合には、貸し会議室がついたVOもおすすめです。その場合には、駅までのアクセスや駅からの距離も重要です。
２. 登記はできるか？
郵便は受け取れたり住所をHPに記載は出来るが、「実は登記が出来ない」というバーチャルオフィスも多くあります。
都心の一等地で住所を借りても、登記ができなければ法人として事業ができないので、契約の際にはしっかり確認をしましょう。
3. 郵便物の転送頻度は適切か？
バーチャルオフィスは格安で住所を借りられることが最大のメリットであるため、多くの業者がいかに安く見せるかと工夫を凝らしています。
その際によく用いられるのが郵便物の転送頻度を減らすことによる人件費の削減です。
週1回であれば大きな問題にはなりませんが、月1回のみの転送だったり、重要書類など急ぎで手元に送ってほしい場合に、オプションを契約しなければ1ヵ月待たなくてはならないといったケースが出てきてしまいます。
中には最安プランではそもそも郵便物転送がついていなかったり、転送してできる郵便物の種類が決まっていたりするケースもあります。
4. 初期費用や更新料・保証金はかかるか？
バーチャルオフィスを選ぶに当たって、重要になるのがコストです。
月額の費用が安くても入会金や保証金がかかってしまったり、更新する1年ごとに手数料がかかる場合もあります。
これではせっかく安いバーチャルオフィスを選んだ意味がありません。
そのため、月額料金以外にかかる費用についてはお問合せなどしっかり聞いておきましょう。
5. 最低契約期間はあるか？
一見、月額費用が安くても長期契約の場合もあります。
1年間が全体的にスタンダードな契約期間ですが、2年以上契約が必要だったり、その期間中に解約をした場合、返金がないのは仕方がないとしても多額の解約手数料（違約金）がかかってしまう場合もあります。
そのため、まずは最低契約期間なしの1ヵ月プランなどをお試しで契約をして、気に入ったら1年プランに変更するというのがよいでしょう。
６. 運営会社が信用できるかどうか
バーチャルオフィスは今認知が上がり、需要も急増していることから多くの業者が新規で参入をしています。
実際にあった事例として、他社よりも格安の値段設定でユーザーを集めていた業者が、法律で定められた基準の審査をちゃんとしておらず政府から取り締まりを受けてサービスが終了してしまったということがありました。
また、これも実例でバーチャルオフィス業界に新規参入をしたが、うまくいかず事業撤退をしてサービスが終了してしまったこともありました。
実際に100名以上の契約者がいたそうで、その方たちは泣く泣く移転登記手数料の3万円や自身サイトの記載している住所を消して他社のバーチャルオフィスに移ったそうです。
そうならないためにも、運営会社の口コミやバーチャルオフィスの運営歴を調べて同じような被害にあわないようにしましょう。
バーチャルオフィスを借りる場合の注意点とは？
バーチャルオフィスを借りる場合は、次の3つのことについて注意しましょう。
- 必要なオプションを考えてコストを抑える
- できるだけ住んでいる地域と近い場所を選ぶ
- 銀行口座の開設ができない可能性がある
それぞれの内容について、詳しく解説します。
必要なオプションを考えてコストを抑える
バーチャルオフィスはオプションを加えることで、より利便性が高くなります。
しかしオプションは有料であるため、追加をすればそれだけ、月額の負担が多くなります。
そのためオプションを加える際は、本当に自身の仕事に必要かどうかをよく検討しましょう。
オプションに対して、「必要かもしれない」「あったほうが良いかもしれない」といった程度の有用性であれば、まずはオプションなしの基本プランから契約をスタートすることをおすすめします。
様子を見ながら、追加が必要だと判断したオプションを加えることで、無駄な費用を削減できます。
できるだけ住んでいる地域と近い場所を選ぶ
バーチャルオフィスをレンタルする際は、なるべく自宅や実際のオフィスがあるエリアに近い場所のバーチャルオフィスを選択することを、おすすめします。
自宅・オフィスの近くにバーチャルオフィスがあることで、会議や来客時に素早く対応できるためです。
また郵便物を取りに行く際にも、近い場所のバーチャルオフィスのほうが利便性が高いといえます。
しかし知名度が高いエリアは顧客の信頼度アップにもつながるため、バーチャルオフィスを選択する場合は一等地の住所を望む方も多いかと思います。
来客が少なかったり郵便物が少なかったりする会社であれば、自宅・事務所から離れた一等地の住所をレンタルしても、不便だと感じることは少ないでしょう。
ご自身の仕事内容やバーチャルオフィスの利用用途に合わせて、レンタルするバーチャルオフィスを選んでみてください。
銀行口座の開設ができない可能性がある
バーチャルオフィスの住所を悪用して、詐欺やだまし行為をする会社もあります。
そのため銀行口座の開設時に、バーチャルオフィスの住所は断られてしまうことも少なくないようです。
NAWABARIのお客さまで銀行口座開設時に、断られたという話はほとんどありません。
しかしバーチャルオフィスの中には、提供している住所でトラブルがあったり悪質な行為に使われてしまったりする過去を持つ会社もあります。
バーチャルオフィスで銀行口座を開設する予定の方は、バーチャルオフィスの契約前にレンタルする住所で過去にトラブルがなかったか、確認をしておくと安心です。
バーチャルオフィスはスタートアップやフリーランスにおすすめ！利用に向いている方の特徴
バーチャルオフィスは、自宅住所を公開せずに郵送物の受け取りが出来るため、事務所がなく個人住所を公開しなければならない方にオススメです。
- これから起業する方
- オフィスを解約してランニングコスト抑えたい方
- 格安で自宅の住所を公開したくない方
- 都内一等地の住所を利用したい方
- 自宅で登記することが不可能、したくない方
- 自宅やクライアント先で作業する業種の方
- 地方在中で都内の住所が欲しい方
また最近ではテレワーク推進の影響でオフィスの必要性が問われる時代になりました。
そんな中で来客のない業種を運営している中小企業は、オフィスを解約してバーチャルオフィスへ縮小する流れが流行っています。
「まとめ」バーチャルオフィスを借りるなら
コロナ禍で起業やネットショップを始めて、バーチャルオフィスをお探しの方が増えている中で、様々なバーチャルオフィスがあり、どれを選べばいいのか難しくなっています。
中には個人情報管理の管理が杜撰な会社もあります。バーチャルオフィスでは、東京都の一等地の住所を利用することができます。
費用についても、低額で利用可能で、入会金や更新費用、保証金、最低保証期間や解約金といった余計な費用が一切かかりません。
また、登記や特定商取引に基づく法人表記に記載でき、バーチャルオフィス業者で唯一、Pマーク（運営が企業や団体など個人情報保護の体制や運営が適切であることの証）を取得している点もおすすめの理由になります。
当サイトは広告です。
