Squareの6つのメリット
「すぐにキャッシュレス決済導入をしたい」、「1つのサービスで様々な決済方法に対応したい」、「入金が遅いので資金繰りが大変」など、従来の悩みをSquareが解決します。
入金が早い
決済の売上額は決済手段に関わらず、一律で最短翌営業日に振り込まれるので、日々の業務に集中できます。面倒な手続きは不要、ご指定の口座に自動、かつ手数料無料でお振り込みします。
最短即日で始めるスピード導入
アカウント作成・審査通過後、すぐにお使いいただけます。複雑な設定はなく、電子機器の操作に不慣れな人でも簡単に使うことができます。また、新機能として、決済端末なしでアプリ上でタッチ決済を受け付ける「Tap to Pay (Androidのみ)」の場合、無料でご利用可能です。
様々な決済手段に対応
クレジットカードでは主要カードブランドに対応。QRコードは最大大手のPayPayに、電子マネーは交通系、iD、QUICPayでの決済に対応しているので、幅広い決済手段に対応できます。
クリアな料金体系
店頭での利用の場合、月額固定費や解約手数料など、決済額に対する手数料以外の費用は一切かかりません。
数分で申し込み
登録は数分で完了。必要情報をすべて入力すれば自動的に審査が開始され、結果は即日から数営業日の間にご登録のメールアドレスへ。すべてオンラインで完結するので、面倒な書類手続きは必要ありません。
店舗運営に必要な機能が無料
決済機能以外にも、POSレジ、顧客管理、従業員管理、データ分析、請求書機能など、これら全てが無料で使えます。店舗運営で必要な機能がSquareを導入するだけで揃います。
登録無料!オンラインで5分で完結
アカウント登録は無料。煩雑な申し込み手続きはなく、
すべてオンライン上で5分あれば完結します。
端末が無くてもオンラインで決済を受け付けられる
会計リンク作成機能や請求書機能を使えば端末を導入しなくてもオンラインで決済を受け付けられます。
シンプルで使いやすい最新決済端末
あなたの事業にあった決済端末を各種用意しています。最安値は4,980円から。全ての提供端末でカード決済はもちろんQRコード、電子マネーにも対応。また新商品のTap to Payの場合、決済端末なしで0円からタッチ決済を受け付けられます。
すべての事業規模で利用可能、手数料も一律
個人事業主でも、開業直後でも、手数料は事業規模や業種にかかわらず一律。どなたでもお申し込みいただけます。
ポリシーに関して
第1条(個人情報)
「個人情報」とは,個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし,生存する個人に関する情報であって,当該情報に含まれる氏名,生年月日,住所,電話番号,連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌,指紋,声紋にかかるデータ,及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指します。
第2条(個人情報の収集方法)
当社は,ユーザーが利用登録をする際に氏名,生年月日,住所,電話番号,メールアドレス,銀行口座番号,クレジットカード番号,運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また,ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先(情報提供元,広告主,広告配信先などを含みます。以下,「提携先」といいます。)などから収集することがあります。
第3条(個人情報を収集・利用する目的)
当社が個人情報を収集・利用する目的は,以下のとおりです。
当社サービスの提供・運営のためユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
ユーザーが利用中のサービスの新機能,更新情報,キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するためメンテナンス,重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため利用規約に違反したユーザーや,不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし,ご利用をお断りするためユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更,削除,ご利用状況の閲覧を行っていただくため有料サービスにおいて,ユーザーに利用料金を請求するため上記の利用目的に付随する目的
第4条(利用目的の変更)
当社は,利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り,個人情報の利用目的を変更するものとします。
利用目的の変更を行った場合には,変更後の目的について,当社所定の方法により,ユーザーに通知し,または本ウェブサイト上に公表するものとします。
第5条(個人情報の第三者提供)
当社は,次に掲げる場合を除いて,あらかじめユーザーの同意を得ることなく,第三者に個人情報を提供することはありません。ただし,個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
人の生命,身体または財産の保護のために必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき予め次の事項を告知あるいは公表し,かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき利用目的に第三者への提供を含むこと第三者に提供されるデータの項目第三者への提供の手段または方法本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること本人の求めを受け付ける方法前項の定めにかかわらず,次に掲げる場合には,当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって,その旨並びに共同して利用される個人情報の項目,共同して利用する者の範囲,利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について,あらかじめ本人に通知し,または本人が容易に知り得る状態に置いた場合
第6条(個人情報の開示)
当社は,本人から個人情報の開示を求められたときは,本人に対し,遅滞なくこれを開示します。ただし,開示することにより次のいずれかに該当する場合は,その全部または一部を開示しないこともあり,開示しない決定をした場合には,その旨を遅滞なく通知します。なお,個人情報の開示に際しては,1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
本人または第三者の生命,身体,財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
その他法令に違反することとなる場合
前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。
第7条(個人情報の訂正および削除)
ユーザーは,当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより,当社に対して個人情報の訂正,追加または削除(以下,「訂正等」といいます。)を請求することができます。
当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
当社は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。
第8条(個人情報の利用停止等)
当社は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去(以下,「利用停止等」といいます。)を求められた場合には,遅滞なく必要な調査を行います。
前項の調査結果に基づき,その請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の利用停止等を行います。
当社は,前項の規定に基づき利用停止等を行った場合,または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは,遅滞なく,これをユーザーに通知します。
前2項にかかわらず,利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって,ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は,この代替策を講じるものとします。
第9条(プライバシーポリシーの変更)
本ポリシーの内容は,法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて,ユーザーに通知することなく,変更することができるものとします。
当社が別途定める場合を除いて,変更後のプライバシーポリシーは,本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。
キャッシュレス決済の導入方法
キャッシュレス決済の導入は、インターネットで申込みを行います。
QRコード決済の場合、面談などを行わず審査をするので、法人登記簿やメニューリスト、各種許可証などをあらかじめ必要書類を手元に準備するとスマートです。早ければ1週間程度で利用開始できます。
電子マネー決済の場合、専用端末を利用することになりますが、簡易的なタイプは面談などはなく、ネットで完結します。
兼用タイプの場合は、専用端末を取扱うサービス提供会社に申込み、見積もりを出してもらいます。その後、審査、システム登録、テストを経て導入という流れです。運用開始まで3ヶ月程度は見積もっていた方が良いでしょう。
決済代行会社業者を利用したほうがいいケース
複数の決済サービスを導入する場合は、検討したほうがいいでしょう。
申請するときに、必要な資料を利用したいサービスの分だけ用意する必要があり、かなり面倒だからです。また、売上の入金日がバラバラになり、売上金の管理が複雑になりやすくなります。
決済代行業者ならを利用すれば、決済代行業者に必要書類を揃えて提出するだけなので、間違いもなくスピーディです。各決済の売上も決済代行業者のほうで取りまとめてくれるので、管理コストがかからずに済みます。
※掲載内容は、2021年9月調査時点のものです。なお、いずれの情報も場合によって変わることがあるため、導入時は公式サイトで確認することを推奨します。
Square STORES Airペイ 特徴 決済、業務管理、ネット販売一元管理 STORESレジと連携、ネットショップ無料開設 ポイント対応、Airレジと連携で売上データ管理、業務管理関連サービスあり 可能な決済の種類 クレジットカード、電子マネー クレジットカード、電子マネー、Wechat pay クレジットカード、電子マネー、コード決済、ポイント 導入費用 決済端末代…7980円 or 46980円 キャンペーン期間 0円(通常19800円) キャンペーン 0円(通常20167円) 決済手数料 3.25〜3.95% 3.24%、3.74% 3.24%、3.74% 入金のタイミング 最短翌営業日 最短翌々日 月6回または3回(金融機関による) 入金手数料 無料 10万円未満…200円
10万円以上…無料無料
電子決済おすすめ3選
①Square(スクエア)
アメリカの企業Squareが提供するサービスです。
カード決済と電子マネー決済に対応したスクエアは、コンパクトでスタイリッシュな7980円の決済端末とプリンタを内蔵した46980円の決済端末を選ぶことができます。
申込みから利用開始までも早く、売上金も最短で翌営業日に手数料無料で入金されます。決済手数料は決済方法によって異なります。
Squareの公式サイトはこちら。
サービス名 Square 提供会社 Square 特徴 決済、業務管理、ネット販売一元管理 可能な決済の種類 クレジットカード、電子マネー 導入費用 決済端末代 7980円 or 46980円 決済手数料 3.25〜3.95% 入金のタイミング 最短翌営業日 入金手数料 無料
②STORES(ストアーズ)
ヘイが提供するSTORESは、キャッシュレス決済だけでなく、オンラインショップやオンライン予約、POSレジと言った、利用シーンに関わらず一元管理ができるサービスが整っているのが特徴です。
キャッシュレス決済ではQRコード決済、電子マネー、クレジットカードの分割払いやリボ払い、さらには請求書決済にも対応。
BtoCだけでなくBtoBにも使えるキャッシュレス決済です。
STORESの公式サイトはこちら。
サービス名 STORES 提供会社 ヘイ 特徴 STORESレジと連携、ネットショップ無料開設 可能な決済の種類 クレジットカード、電子マネー、Wechat pay 導入費用 キャンペーン期間 0円(通常19800円) 決済手数料 3.24%、3.74% 入金のタイミング 最短翌々日 入金手数料 10万円未満…200円、10万円以上…無料
③Airペイ
リクルートが提供するAirペイはQRコード決済、クレジットカードや電子マネーだけでなく、WAONやPontaポイントなどポイント払いにも対応しています。
また、Airレジとセットで導入することによって、売上げ管理も簡単にできます。
その他、店舗に必要なレシートプリンターやキャッシュレスドロワなど、はじめて店舗経営をする方にも導入しやすいセットプランなども充実しています。
Airペイの公式サイトはこちら。
サービス名 Airペイ 提供会社 リクルート 特徴 ポイント対応、Airレジと連携で売上データ管理、業務管理関連サービスあり 可能な決済の種類 クレジットカード、電子マネー、コード決済、ポイント 導入費用 キャンペーン 0円(通常20167円) 決済手数料 3.24%、3.74% 入金のタイミング 月6回または3回(金融機関による) 入金手数料 無料
導入はこちら。
まとめ
これまでの各サービスの特徴を含めて、決済手数料の安さ以外にも注目すると、おすすめの3社は上記のとおりです。
ショッピングカートやECサイトと順次提携しているため、リアル店舗・オンラインの両方を運営している方は、AirPayとSquareを導入してはいかがでしょうか。
1回の契約で決済方法を多く増やしたい方は、日本で人気のPayPayも利用できるstera packやAir PAYがおすすめです。